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株式投資講座(改訂版) | 株式投資用語集＜株式投資用語集＞
- 2008年問題
- 1998年に小渕恵三内閣が発行した大量の国債（借金）が償還(借金返済)を迎える。 10年債だけで約40兆円規模であり現在の政府の税収と同程度の額となる。 さらに、他の長期・短期国債の償還も合わせると2倍以上に膨らむ可能性があり、 償還だけで国家予算規模になる。 政府は借り換え国債で対応するしか打つ手はないが、すでに国債発行額は約700兆円。 国債の償還が出来るかどうか危うくなっている。このような状況が市場に認識されれば、 信用不安となり国債が暴落する。国債が暴落すると、株も円も暴落し、 長期金利が上昇するため、日本全体が危機的な状態になる。
- BBレシオ (Book-to-Bill Ratio)
- 半導体業界の受給指標であり、出荷額に対する受注額の比率を表す。 日本では、（社）日本半導体製造装置協会（http://www.seaj.or.jp/）が日本製半導体製造装置のBBレシオ の3ヶ月移動平均値を毎月公表している。BBレシオ=1.1は出荷額100に対し110の受注額があったことを示し、 半導体の景気が上昇局面であることを示す。
- BPS (Book value Per Share)
- 一株株主資本を意味し次式で表される。
BPS = 株主資本 ⁄ 発行済株式数
一株あたりの会社の価値と考えられる。ただし、会計基準の違い、ブランド価値、知的財産権など 帳簿上に記載されない価値の評価で変化するので注意が必要。 - DTFT (Day Time-Frame Trader)
- いわゆるデイトレのこと。売買のボリュームは多いが、 その日のうちに手仕舞うため、マーケットのトレンド形成には役立たないばかりか、 時には出来かかったトレンドを崩してしまうこともある。 長期的な視点に立ったOTFTと区別して呼ぶときに使用される。
- EPS (Earnings per Share)
- 一株益を意味し次式で表される。
EPS = 純利益 ⁄ 発行済株式数 - FFレート (Federal Funds Rate)
- フェデラル・ファンド（米国の市中銀行がFRBに預けている無利息の準備預金） を調達するための銀行間市場における金利を意味する。
- FOMC (Federal Open Market Committee)
- 連邦公開市場委員会を意味し、米国の金融政策に基づく公開市場操作（マネーサプライや金利の調整等） を決定する委員会である（日本の日本銀行金融決定決定会合に相当する）。 定例会合が年８回開催（通常火曜日）され、議事要旨が2日後の木曜日に公表される。
- FRB (Federal Reserve Bank または Federal Reserve Board)
- 連邦準備銀行（米国の中央銀行）あるいは連邦準備理事会（米国中央銀行制度の最高意思決定機関）を意味する。
- IPO (Initial Public Offering)
- 新規株式公開のことです。即ち、今まで公開していなかった株式を、 初めて一般の投資家が売買できるように公開することです。
- JASDAQ INDEX
- JASDAQ上場銘柄の全銘柄を対象とし、 各銘柄の上場株式数に応じた重みを掛けて算出した指標であり、JASDAQが公表している。
- LBO (leveraged buyout)
- 企業買収(buyout)手段の1つで、買収対象企業の資産あるいは将来のキャッシュフローを担保にした負債 （借入金・債券）を買収資金にして行われるもの。 少ない手持ち資金により大規模な買収を行うことができるため、 レバレッジ(leverage:てこ）効果が大きい。
- M&A (Mergers and Acquisitions）
- 企業の買収と合併を意味します。買収には、市場で買い集める方法と、 法律で定められたTOBという方法があります。 合併は2つの会社が合体して1つの会社になる制度で、新設合併と吸収合併とがある。 新設合併はＡ社とＢ社が合体してＣ社という新会社をつくる方法で、 吸収合併はＡ社がＢ社を吸収して合併する方法です。
- OTFT (Other Time-Frame Trader)
- DTFTと区別して呼ぶときに使用される用語である。 長期的な視点に立ち、毎日トレーディングするとは限らず、自分の売買したい時だけトレーディングする。 一般にDTFTに比較して売買ボリュームは少ないが、OTFTの参加によりトレンドが形成される。
- PBR (Price Book value Ratio)
- 株価純資産倍率であり次式で表される。
PBR = 株価 ⁄ BPS
伝統的なバリュー重視型株式の投資判断基準として用いられる。 - PEGレシオ (PER Growth ratio)
- PERと利益成長率の比であり次式で表される。
PEGレシオ = PER ⁄ 利益成長率(%)
ここで、利益成長率は今後３〜５年間程度の純利益の予想成長率である。 しかし、純利益の成長率を用いた場合、特別損失や特別利益の発生により誤った 予想となるため、営業利益や経常利益の予想成長率を用いることが多い。 成長企業株式の投資判断基準として用いられる。 - PER (Price Earnings Ratio)
- 株価収益率であり次式で表される。
PER = 株価 ⁄ EPS
株式の投資判断基準として用いられる。またPERの逆数は株式益回り(Earnings Yield）と呼ばれ、 電力株のような安定収益企業の株式益回りは債権利回りと同程度になる。 - SQ (Special Quotation：特別清算指数)
- 先物あるいはオプションの清算価格のこと。 SQ清算日は毎月の第2金曜日であり、3月、6月、9月、12月の第2金曜日はメジャーSQ清算日と呼ばれ、先物 およびオプションの清算が行われる。それ以外のSQ清算日はオプションのみの清算が行われる。 SQ清算日の寄り付きで清算が自動的に完了するため、特にメジャーSQ清算日の東証出来高は増加する傾向にある。 また、先物が高く現物が安い時には、「先物売りの現物買い」の裁定取引が増加する。 この様な状況で、SQ清算日に価格が正常値に収斂し、裁定取引解消が有利になると、 メジャーSQ清算日の寄り付きも含め、清算完了前に現物売りが大量に出て相場の下げを加速する事態が起こる。 しかし、寄り付き後は、この影響がなくなるため、SQ清算日は大陽線で引ける傾向が見られる。 ただし、次限月の先物が高ければ現物株は売られず、裁定買い残が次限月の先物に繰り越される ロール・オーバーがおこる。
- TOB (takeover bid)
- 株式公開買付けを意味し、経営権の獲得を狙って、買付け価格･買付け数量･買付け期間などを公示して 株式を不特定多数の株主から買い集める申し出のこと。
- TOPIX
- 東証（東京証券取引所）一部上場銘柄の全銘柄を対象とし、 各銘柄の上場株式数に応じた重みを掛けて算出した指標であり、東証が公表している。
- 一目均衡表
- インカム・ゲイン（Income Gain)
- 利子や配当などによる収益を意味する。 キャピタル・ゲインと対比して使用されることが多い。
- エリオット波動 (Elliott Wave）
- 大型株・中型株・小型株
- 東証（東京証券取引所）では、発行済み株数2億株以上が大型株、 6000万株以上2億株未満が中型株、6000万株未満が小型株と定義しています。 しかし、1株数十万円の株では、発行済み株数に対し時価総額が大きくなりますので、 時価総額で分類した方が適切でしょう。時価総額で明確な定義はありませんので、ここでは便宜上、 時価総額400億円以上を大型株、100億円〜400億円を中型株、100億円未満を小型株と呼ぶことにします。
- オプション
- 将来のある時点（満期）で、あらかじめ決められた価格で原資産を買う（あるいは売る）権利のこと。
原資産は現物（現物オプション）でも先物（先物オプション）でも良く、買う権利をコール・オプション、
売る権利をプット・オプションと呼ぶ。オプションは先物に比較して複雑であるが、
これは以下の理由による。
- 「コール・オプションの買い」、「コール・オプションの売り」、「プット・オプションの買い」 および「プット・オプションの売り」という４種類の建玉が存在する。
- 限月ごとだけではなく、権利行使価格（ストライク・プライス）ごとに建玉が存在する。
- 株主資本比率
- 株主資本を総資産で除した比率で自己資本比率とも言う。
株主資本比率 = 100 x 株主資本 ⁄ 総資産 [%]
株主資本比率が極端に低い場合は要注意。 - キャピタル・ゲイン（Capital Gain)
- 資本利得のことで、有価証券またはその他の資産の売買による利益を意味する。 インカム・ゲインと対比して使用されることが多い。
- キー・リバーサル
- 鍵となる反転日のこと。株価が前日の安値あるいは高値のレンジ外で取引された後、 それぞれ反騰あるいは反落するパターンを形成する。
- コンバージェンス(Convergence：収束）
- 株価が安値を更新しているにもかかわらず、オシレータが前回のボトム値を下回らない場合で、株価反転 のシグナルと評価される。
- 裁定取引（arbitrage：鞘取り、アービトラージ）
- ２つ以上の市場で同時に取引を実施し、リスク無しで利益を確定する取引方法である。
例えば、東証とニューヨークの両市場に上場されている同一銘柄で価格差が発生すれば、
安い方を買い、高い方を売り、価格が同一になった時に清算すれば鞘取りが出来る。
最近では何らかのリスクを取り込んだ裁定取引、リスク・アービトラージが活発になってきた。 以下、代表的なリスク・アービトラージの例を挙げる。- 日経平均現物と先物によるリスク・アービトラージ： 一般的に、金利やリスクのため、日経平均225先物は日経平均225現物に比較して高い。 この価格差が理論値以上に乖離した時、先物を売建て、現物を買建てる。 SQ（特別清算指数）算出日までには価格が正常値に収斂するため、鞘取りが可能になる。
- 季節性を利用したリスク・アービトラージ： 一般に、冬季には灯油の需要が高まり、夏季には交通量の増加でガソリンの需要が高まる。 このため、冬季には灯油先物を売建て、ガソリン先物を買建てる。 また、夏季には灯油先物を買建て、ガソリン先物を売建てることにより鞘取りが可能になる。
- 先物
- 将来のある時点（満期）で、あらかじめ決められた価格で現物を買う（あるいは売る）契約のこと。 指数を使った指数先物としては、日経225先物、日経300先物、TOPIX先物があるが、流動性の高さでは、 日経225先物が群を抜いている。 先物取引は、一般に20倍程度のレバレッジ（てこ）効果を持たせることが出来るため、 少ない資金で大きな利益を得ることが可能な、ハイリスク・ハイリターン商品である。 先物あるいはオプションの清算価格はSQ（特別清算指数）呼ばれ、 満期（SQ算出日）に決定される。
- スロー・ストキャスティクス(Slow Stochastics)
- ファースト・ストキャスティクスではオシレータの
動きが敏感過ぎるため、移動平均することにより動きを鈍くしたオシレータ系分析手法。
%K = ファースト・ストキャスティクスの%Dを用いる。
%D = スロー・ストキャスティクス%Kの３日間の移動平均を用いる。
評価基準は、ファースト・ストキャスティクスと同じ。 - 貸借倍率
- 貸株（空売り）残高に対する融資（空買い）残高の比率で、通常株数ベースで計算するが、
金額ベースで計算する場合もある。
株数ベース：貸借倍率＝空買い株数残高／空売り株数残高
金額ベース：貸借倍率＝融資残高／貸株残高
一般に、貸借倍率が10倍を越えると、「取り組みが悪い」と言われ、値上がりは期待薄とされる。 逆に、1倍を切ると「株不足」の状態になり、「取り組みが良い」と言われ、株価が急騰する可能性がある。 実際には、貸借倍率の値だけでなく、その変化に注意を払う必要がある。 - ダイバージェンス(Divergence：発散）
- 株価が高値を更新しているにもかかわらず、オシレータが前回のピーク値を越えられない場合で、株価反転 のシグナルと評価される。
- デイトレ（デイトレード、デイトレーダー）：和製英語です
- デイトレードとは、一日間で買い（あるいは売り）とその反対売買を行い、 損益を確定する超短期の投資方法です。「日計り（ひばかり）商い」とも呼ばれます。 デイトレードをする人のことをデイトレーダーと呼びますが、正式にはDTFT と呼ばれます。 日本でも取引手数料が自由化されたため、ネット証券を使ったDTFTが増加しています。
- テクニカルアナリスト
- テクニカルアナリストとは、様々なテクニカル分析（過去の株価変化から将来の株価動向を予測する手法） を用いて売買時期を予測出来る技術を身に付けた人の総称であり、 ＮＰＯ法人日本テクニカルアナリスト協会の 資格です。
- 配当利回り
- 企業により生み出された利益は、更に利益を上げるために内部留保する以外に、
役員への報酬や株主への利益還元として使用される。この利益還元が配当金であり、
投資金額に対しする利回りを表す指標が配当利回りである。
配当利回りは次式で表される。
配当利回り ＝ （１株当たり配当金 / 株価）×100 [％] - 標準偏差
- 確率分布の分散の平方根をいい、ボリンジャーバンドで使用される標準偏差は次式で表される。
ここで、
ci : i 日前の終値
: 当日を含む過去n 日間の終値の平均
を意味する。終値がバンド内に収まる確率は、±σで68.3%、±2σで95.5%、±3σで99.7%である。 - ファースト・ストキャスティクス(Fast Stochastics)
- 終値が、過去n日間（通常はn=9）の価格変動幅のどの位置にあるかを表す指標であり、次式の%Kと%Dで表される。
ストキャスティクスはオシレータ系分析手法であり、%Kまたは%Dはオシレータと呼ばれる。
%K = 100 x ( C - Ln ) ⁄ ( Hn - Ln ) [%]
%D = 100 x H3 ⁄ L3 [%]
ここで、
C ： 終値
Ln ： 過去n日間の最安値
Hn ： 過去n日間の最高値
H3 ： ( C - Ln )の３日間の合計
L3 ： ( Hn - Ln )の３日間の合計
評価基準は下記の通り。- %Kまたは%Dが30%（または20%）で売られ過ぎ、70%（または80%）で買われ過ぎと評価される。
- %Kが%Dを下から上に抜ける時買いシグナル、上から下に抜ける時売りシグナルと評価される。
- ダイバージェンスまたは コンバージェンスで株価反転シグナルと評価される。
- ファンダメンタルズ（Fundamentals）
- 文字通り（経済の）基礎的条件であり、経済指標で表されるマクロ的条件と、 個別企業の財務状況などのミクロ的条件についての指標を意味します。 経済指標とは、経済成長率（GDP：国内総生産の伸び率）、物価上昇率、失業率等の指標です。 また、企業の財務状況は決算書（財務諸表）から見ることが出来ます。 決算書に記載されている代表的なものは、損益計算書（一定期間の売上や利益を記載）、 貸借対照表（期末時点での財政状況を記載）、キャッシュフロー計算書（一定期間の金の流れを記載）等です。
- ベータ（β）
- 個別銘柄の投資収益率（株価変動）が市場ポートフォリオ（多数の銘柄を組み合わせたポートフォリオ：例えば日経225）
とどのような関係を持つかを表す指標。
β > 1 ： 市場ポートフォリオと同方向に動き、 かつ市場ポートフォリオより大きなリスクを持つ（即ち株価変動が大きい）。
β = 1 ： 市場ポートフォリオと同方向に動き、市場ポートフォリオと同じリスクを持つ。
1 > β > 0 ： 市場ポートフォリオと同方向に動き、市場ポートフォリオより小さなリスクを持つ。
0 > β ： 市場ポートフォリオと反対方向に動く。
＜参考文献＞
- 日本テクニカルアナリスト協会編, 「
日本テクニカル分析大全
」, 日本経済新聞社,2004年8月2日,第1版1刷．
- 林康史, 「
エリオット波動―ビジネス・サイクル
」, 日本証券新聞社，2000年6月1日，改訂新版．
- 「
会社四季報CD-ROM2008年3集夏号
」, 東洋経済新報社．
- アルバート−ラズロ・バラバシ（青木薫訳），「
新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く
」, 日本放送出版協会, 2002年12月，第1刷．
- ジェイク・バーンスタイン（青木俊郎訳），「
投資の行動心理学
」, 東洋経済新報社,2003年8月，初版.
- ピーター・リンチ（酒巻英雄監訳），「
ピーター・リンチの株式投資の法則―全米No.1ファンド・マネジャーの投資哲学
」,ダイヤモンド社, 2002年3月, 第11版.
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